積水化学工業

数字で見る女性活躍と両立支援

積水化学工業の女性活躍推進、仕事と家庭の両立支援の状況などを数字でまとめています。採用、従業員、働き方、キャリア、賃金の内容を、プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業の平均とともに、それぞれ数字で見てみましょう。

採用

従業員

働き方

キャリア

賃金

女性活躍と両立支援の取り組み

ダイバーシティマネジメント方針
「100年経っても存在感のある企業グループであり続ける」ためには多様性が不可欠との認識に立ち、従業員一人ひとりの「仕事・生活両面における志向」や「持ち味」が異なることを理解し、認め、積極的に活かします。その組織風土創りに向け、雇用や活躍機会の提供、成長を支援する様々な環境整備を、従業員との対話を通じて図り続けます。」

上記方針のもと、多様な人材の活躍に向けて、管理者層への研修、組織風土づくり、考え方や活動事例をまとめた冊子「D-Book2」を使った従業員への周知啓発などに取り組んでいます。

女性活躍に関する社内制度の概要

女性管理職育成のための一連の研修の他、コース転換制度、公募制度、兼業制度（特定要件による）などがあります。

仕事と家庭の両立に関する社内制度の概要

育児支援制度
①育児休職は３歳の誕生月末まで。最初の５日間は有給。休職中は１歳６ヶ月まで育児補助手当を支給
②就業時間の変更、育児短時間勤務は、中学校入学まで利用可能
③育児目的での積立年休の使用（時間単位）18歳まで
④子の看護休暇（時間単位）小学校入学まで
⑤ファミリー休暇（学級参観や運動会など）有給
⑥カフェテリアプラン（育児補助）
介護支援制度
①介護休職は、1回目1年間、2回目･３回目は通算93日間の範囲で分割取得可能
②介護短時間勤務は、1人につき３年の範囲
③介護目的での積立年休の使用（時間単位）
④家族の介護休暇
⑤カフェテリアフラン（介護補助）
その他に
①フレックス、在宅勤務制度
②勤務地限定制度（特定要件による）
③家事都合などによる休職制度
④キャリアリターン（復職）制度

その他関連する取り組み内容など

1.2013年度　経済産業省「ダイバーシティ経営企業１００選」受賞
2.2019年度　経済産業省・東証「なでしこ銘柄」選定（３回目）
3.2019年度　第２回「プラチナキャリア・アワード」最優秀賞受賞
4.2019年度　ダボス会議「Global 100 Index: 世界で最も持続可能な企業100社」12位（日本国内１位）
5.2019年度　経済産業省「健康経営優良法人ホワイト５００」認定
6.2020年度 経済産業省「健康経営銘柄」「健康経営優良法人ホワイト５００」選定
7.2020年度 経済産業省・東証「なでしこ銘柄」選定（４回目）
8.2021年度　経済産業省・東証「準なでしこ」選定

【参考】社内制度の導入割合と業種の特徴

日本標準産業分類における「プラスチック製品製造業」、「ゴム製品製造業」は、現代の生活や産業に不可欠な素材を製造する産業であり、家庭用品、自動車部品、医療用品、電子機器、建材など、幅広い用途に製品を提供しています。

プラスチック製品の製造では、成形技術やリサイクル技術が重要視され、製品は射出成形や押出成形、ブロー成形といった技術を使って作られます。製造ラインの自動化が進んでおり、機械の設定やメンテナンス、トラブルシューティングのスキルが求められます。また、環境への配慮がますます重要になっており、リサイクル材やバイオプラスチックの使用が広がっていることから、これに対応した技術の導入が求められます。品質管理も徹底され、製品の耐久性や安全性を確保するための試験や検査が行われます。

一方、ゴム製品製造業では、自動車タイヤや医療用ゴム製品、工業用ベルト、家庭用品など多様な製品が作られます。ゴム製品には、混練や加硫といった特有の加工技術が必要で、これによりゴムの強度や耐熱性、弾性を向上させます。製品の耐久性や機能性が重視されるため、自動車部品や工業用ゴム製品では厳密な品質管理が行われ、耐久試験や物理的なテストが必要です。成形には、材料の特性を理解した上での精密な温度や時間の管理が求められます。

労働環境は主に工場勤務が中心で、機械の操作やメンテナンスが求められるため、専門知識が不可欠です。製造現場では自動化が進んでおり、トラブルに迅速に対応する技術が求められます。プラスチックやゴム製品の製造には、シフト制勤務や夜勤が必要な場合もあり、体力や健康管理が重要です。技術者は、成形や混練技術、プロセス改善に関する専門スキルを習得し、品質管理や効率向上のスキルを磨くことが求められます。

また、環境問題に対する取り組みが求められており、リサイクル技術の導入や持続可能な製品開発が進んでいます。企業は、環境規制に対応しながら機能性と環境負荷の軽減を両立させる製品作りを目指しており、エコフレンドリーな素材の使用が拡大しています。