数字で見る女性活躍と両立支援
高田製薬の女性活躍推進、仕事と家庭の両立支援の状況などを数字でまとめています。採用、従業員、働き方、キャリア、賃金の内容を、化学工業の平均とともに、それぞれ数字で見てみましょう。
関連トピックス

- 求職者向けトピックス
化学工業には、化学的処理を主な製造過程とする事業及びこれらの化学的処理によって得られた物質の混合、又は最終処理を行う事業のうち他…
採用
採用者の性別割合

男性
67.6%
女性
32.4%
社員
まずは業種平均から、採用者の女性割合の傾向を確認したうえで、現在の従業員の男女比も合わせて見てみましょう。上場企業における採用者の女性割合は、全体平均に比べてやや低い傾向にありそうです。
採用での競争倍率

男性
ー倍
女性
ー倍
採用での競争倍率は、人手不足の業種ほど倍率が低くなる傾向にありそうです。一方で、「化学工業」の業種では、性別を問わず、全体平均よりも格段に競争が厳しくなっているようです。
中途採用実績

男性
ー人
女性
ー人
まずは業種平均から、中途採用で性別による傾向があるか確認しましょう。上場企業における中途採用実績は、女性の採用が男性の半分以下となっています。
従業員
従業員数

790人
同業種の中でどの程度の会社規模か確認し、業績等も可能な限り調べておきましょう。
従業員の男女比

男性
ー%
女性
ー%
上場企業の女性割合が低い傾向にありそうです。ただし、全体的に従業員の男女比よりも高い割合で、女性を採用しているともいえそうです。
平均勤続年数

男性
12.3年
女性
8.9年
社員
終身雇用の考えはほぼなくなってきていますが、勤続年数の平均から、中長期的なキャリア設計を測る指標として10年定着できる企業かという基準でみてもよさそうです。
働き方
有給休暇取得率

76.6%
社員
「化学工業」の業種平均の有給休暇取得率は、全体平均よりも高くなっています。取得率と合わせて、半日単位・時間単位などでの取得や、休暇の申請方法などの実態的な内容も確認しておきましょう。
育児休業取得率

男性
ー%
女性
ー%
「化学工業」の業種平均の育児休業取得率(男性)は、全体平均よりも高くなっています。取得率と合わせて、育児休業から復帰後に、短時間勤務や在宅勤務、フレックスタイムなど柔軟な働き方ができるかも確認しておきましょう。
平均残業時間

14.7時間/月
対象正社員
数字と合わせて、長時間労働是正のための取り組みや残業の申請方法などの実態的な内容も確認しておきましょう。
キャリア
女性の係長級比率

ー%
ー人/ー人
管理職・役員への女性登用のパイプライン構築のためには、内部人材の採用・育成の強化が必要不可欠です。外部からの採用だけでなく、既存社員へのリーダー育成に対する取り組みも確認するようにしましょう。
女性の管理職比率

10.3%
ー人/ー人
「管理職」の定義は法律でもやや曖昧で、企業によって定義が異なります。数字を参考にしつつも、フェアな賃金体制、機会の提供、業務の裁量権などの実態を確認するようにしましょう。
女性の役員比率

0.0%
ー人/ー人
政府は、プライム市場への上場企業を対象に「2030年までに女性役員の比率を30%以上に」等の数値目標を盛り込み、企業の女性登用を促しています。
賃金
男女の賃金差異(全体)

67.7%
男女の賃金差異は、女性の能力や意欲を十分に発揮できないことにつながるため、女性の自立や社会参加を阻害するだけでなく、経済成長や人口減少の対策にも悪影響を及ぼすと考えられます。
男女の賃金差異(正社員)

71.1%
日本では女性が子育てや介護を担うことが多く、キャリアの中断や時短勤務が賃金格差の要因にもなっています。柔軟な働き方に関する制度とともに、運用面の実態を把握することが重要となります。
男女の賃金差異(非正規社員)

51.4%
一般的に、女性が男性よりも非正規雇用で働く割合が高いことが、賃金格差の原因の一つとされています。また、日本では女性が子育てや介護を担うことが多く、時短勤務が賃金格差の要因となっています。
女性活躍と両立支援の取り組み
【「くるみん」認定】
認定日:2025年2月3日
【「えるぼし」 3段階目(3つ星)認定】
認定日:2021年8月23日
【埼玉県の「多様な働き方実践企業」のプラチナ認定】
「多様な働き方実践企業認定制度」とは、仕事と家庭の両立を支援するため、埼玉県が短時間勤務など多様な働き方を実践している企業等のうち認定基準を満たすと「多様な働き方実践企業」として認定する制度です。
当社は「多様な働き方実践企業」のプラチナ(最上位)に認定されております。(認定日:2021年2月1日)
仕事と家庭の両立に関する社内制度の概要
有給休暇の積立制度、病気療養者短時間勤務制度、病気休暇制度、フレックスタイム制度(※対象部署有)
長時間労働是正のための取り組み内容
ノー残業デーの実施
その他関連する取り組み内容など
・時間外労働と休日労働の合計が、全ての雇用管理区分で各月全て45時間未満である。
・多様なキャリアコースに関する状況
2020年度 おおむね30歳以上の女性の正社員 1名
2020年度 女性の非正社員から正社員への転換 3名
2021年度 おおむね30歳以上の女性の正社員 2名
2022年度 女性の非正社員から正社員への転換 1名
2022年度 おおむね30歳以上の女性の正社員 9名
2023年度 女性の非正社員から正社員への転換 3名
2023年度 おおむね30歳以上の女性の正社員 11名
【参考】社内制度の導入割合と業種の特徴
職種・雇用形態転換制度
在宅勤務・テレワーク
正社員再雇用・中途採用制度
短時間勤務制度
教育訓練・研修制度
病気・不妊治療休暇
キャリアコンサルティング制度
年次有給休暇時間単位取得制度
フレックスタイム制度
「化学工業」は、医薬品や化粧品、合成樹脂、肥料など多様な製品を化学反応により生産する産業で、製造管理・研究開発・環境安全といった幅広いキャリアがあります。自動化・技術革新が進む中、高度な装置操作や反応制御スキルが求められます。24時間稼働の現場ではシフト勤務も多く、安全管理と体力が重要です。サステナブルな素材開発や省エネ設備の導入も進んでおり、環境対応と技術力を両立できる人材が活躍の場を広げています。