数字で見る女性活躍と両立支援
理想科学工業の女性活躍推進、仕事と家庭の両立支援の状況などを数字でまとめています。採用、従業員、働き方、キャリア、賃金の内容を、その他製造業の平均とともに、それぞれ数字で見てみましょう。
関連トピックス

- 求職者向けトピックス
その他の製造業には、主として他のいずれの中分類にも分類されない製品を製造する事業が分類されます。主な製品は、貴金属製品、ボタン、…
採用
採用者の性別割合

男性
ー%
女性
ー%
まずは業種平均から、採用者の女性割合の傾向を確認したうえで、現在の従業員の男女比も合わせて見てみましょう。上場企業における採用者の女性割合は、全体平均に比べてやや低い傾向にありそうです。
採用での競争倍率

男性
ー倍
女性
ー倍
採用での競争倍率は、人手不足の業種ほど倍率が低くなる傾向にありそうです。一方で、上場企業では全体平均よりも格段に競争が厳しく、また、女性の競争倍率が男性よりも高くなっているようです。
中途採用実績

男性
ー人
女性
ー人
まずは業種平均から、中途採用で性別による傾向があるか確認しましょう。上場企業における中途採用実績は、女性の採用が男性の半分以下となっています。
従業員
従業員数

1556人
同業種の中でどの程度の会社規模か確認し、業績等も可能な限り調べておきましょう。
従業員の男女比

男性
88.8%
女性
11.2%
正社員(ナショナル・ブロック)
上場企業の女性割合が低い傾向にありそうです。ただし、全体的に従業員の男女比よりも高い割合で、女性を採用しているともいえそうです。
平均勤続年数

男性
21.2年
女性
19.4年
正社員(管理職・非管理職)
終身雇用の考えはほぼなくなってきていますが、勤続年数の平均から、中長期的なキャリア設計を測る指標として10年定着できる企業かという基準でみてもよさそうです。
働き方
有給休暇取得率

ー%
取得率と合わせて、半日単位・時間単位などでの取得や、休暇の申請方法などの実態的な内容も確認しておきましょう。
育児休業取得率

男性
66.6%
女性
114.2%
正社員
取得率と合わせて、育児休業から復帰後に、短時間勤務や在宅勤務、フレックスタイムなど柔軟な働き方ができるかも確認しておきましょう。
平均残業時間

ー時間/月
数字と合わせて、長時間労働是正のための取り組みや残業の申請方法などの実態的な内容も確認しておきましょう。
キャリア
女性の係長級比率

ー%
ー人/ー人
管理職・役員への女性登用のパイプライン構築のためには、内部人材の採用・育成の強化が必要不可欠です。外部からの採用だけでなく、既存社員へのリーダー育成に対する取り組みも確認するようにしましょう。
女性の管理職比率

4.5%
15人/336人
「管理職」の定義は法律でもやや曖昧で、企業によって定義が異なります。数字を参考にしつつも、フェアな賃金体制、機会の提供、業務の裁量権などの実態を確認するようにしましょう。
女性の役員比率

ー%
ー人/ー人
政府は、プライム市場への上場企業を対象に「2030年までに女性役員の比率を30%以上に」等の数値目標を盛り込み、企業の女性登用を促しています。
賃金
男女の賃金差異(全体)

73.4%
男女の賃金差異は、女性の能力や意欲を十分に発揮できないことにつながるため、女性の自立や社会参加を阻害するだけでなく、経済成長や人口減少の対策にも悪影響を及ぼすと考えられます。
男女の賃金差異(正社員)

72.7%
日本では女性が子育てや介護を担うことが多く、キャリアの中断や時短勤務が賃金格差の要因にもなっています。柔軟な働き方に関する制度とともに、運用面の実態を把握することが重要となります。
男女の賃金差異(非正規社員)

77.5%
一般的に、女性が男性よりも非正規雇用で働く割合が高いことが、賃金格差の原因の一つとされています。また、日本では女性が子育てや介護を担うことが多く、時短勤務が賃金格差の要因となっています。
女性活躍と両立支援の取り組み
社員がワーク・ライフ・バランスを保ちながら活き活きと仕事を続けられるよう様々な支援を行っています。
女性活躍に関する社内制度の概要
社内ホットラインの他、社外のホットライン、職場の相談室、キャリア相談室を設けております。
女性が安心して働きやすい環境整備を行っています。
仕事と家庭の両立に関する社内制度の概要
理想科学は、結婚、出産・育児、介護などの事情で、勤務時間や勤務内容の変更が必要になった場合でも、ワーク・ライフ・バランスを保てるように仕事と生活の両立を支援します。
●在宅勤務
一定の日数を在宅勤務できる制度があります。
●フレックス制度
始業・終業時間を選択できるフレックス制度があります。
●育児休業制度
1992年に「育児休業制度」を設け、女性・男性社員ともに活用できる環境を整備しています。また、3歳未満の子をもつ社員については、「短時間勤務制度」を利用することができるように配慮しています。
●介護休暇制度
1999年に制定。女性・男性社員ともに利用しています。
●看護休暇
小学校就学までの子を養育する社員に対し、子が負傷または疾病を患った際は、年次休暇とは別に子の看護休暇を取得できる制度を設けています。
●育児休業支援セミナー
2010年から、育児休業制度を利用し復職を予定している社員を対象とした復職支援セミナーを開催しています。
セミナーでは、復職経験のある先輩社員から仕事と育児の両立のポイント、復職後の生活スタイルなどについてさまざまなアドバイスをしています。
2023年3月には、育休経験者の男性社員を迎え、育児休業から復職する社員を対象としたオンラインセミナーを開催しました。
その他関連する取り組み内容など
【女性の活躍促進を含む社内の多様性の確保について】
キャリア研修を実施し、育児・介護休業等の取扱細則を定め、女性社員が安心して仕事ができる環境づくりに努めております。
さらに、人種・国籍などを問わず能力を重視して採用するよう努め、多様性の確保を推進しております。
【参考】社内制度の導入割合と業種の特徴
職種・雇用形態転換制度
在宅勤務・テレワーク
正社員再雇用・中途採用制度
短時間勤務制度
教育訓練・研修制度
病気・不妊治療休暇
キャリアコンサルティング制度
年次有給休暇時間単位取得制度
フレックスタイム制度
「その他の製造業」は、宝飾品・玩具・楽器・文房具・医療器具など多岐にわたる製品を扱い、職人技と自動化が共存する分野です。製品ごとに必要なスキルが異なり、創造性・精密加工・素材知識が求められます。大量生産と手作業製造の両面で活躍でき、品質管理や開発職、管理職へのキャリアパスも豊富です。デザイン性や安全性の追求に加え、サステナブル素材の活用も進んでおり、幅広い経験を活かしたキャリア形成がしやすい業種です。
